REBORN ARCHIVES

ホーム > Topicsトップ

新聞記事から妊娠、出産、育児関連の記事を拾い、要旨を簡潔にご紹介します。

2010年
2009年
2008年
2007年
2006年
2005年
  15号('05.8.1〜'05.11.15)
  14号('05.5.16〜'05.8.15)
  13号(’05.2.16〜’05.5.15)
  12号(’04.12.16〜’05.2.15)
2004年
2003年
 
TOPICのトップページへ
REBORNのトップページへ
2005年
『紙REBORN』15号掲載分(’05.8.1〜’05.11.15の新聞から)
●8/1共同通信
妊婦や子育て中の母親の8割が、積極的に子どもを産んで育てたい社会ではないと感じている(こども未来財団アンケート)。

●8/13読売
メチル水銀の悪影響を避けるため、厚労省の専門家部会が計16種の魚介類をあげ、妊婦に食べすぎを注意。

●8/22読売
喫煙習慣のある妊婦から注意欠陥・多動性障害などの発達障害を持つ子どもが生まれる割合は、喫煙習慣のない女性に比べ2倍高くなる(デンマーク・オーフス大調査)。

●9/3読売
体外受精などの不妊治療の経済的助成を来年度から現在の2年から5年に延長する方針を決定(厚労省)。

●9/14読売
2003年の新生児65人のうち1人は体外受精児(日本産婦人科学会調査)。

●9/15読売
小泉内閣のメールマガジンが少子化対策のアイデアを募集。16,477件の意見が寄せられた。

●10/8日経
重要な少子化対策として、約7割の母親が経済的支援を求めている(内閣府調査)。

●10/17毎日
1個の受精卵から、正常な赤ちゃんとどんな細胞にも成長できる可能性を持った胚性幹細胞の両方を得ることに、マウス実験で成功(ウィスコンシン大などの研究チーム)。

●11/6朝日
ピークだった90年とくらべ、小児科は21.6%減、産婦人科は32.9%減で減少止まらず(厚労省)。

●11/9毎日
助産師不足を理由に、看護師にも助産業務の一部を認めるよう要望していた日本産婦人科医会に対し、厚労省は「看護師の助産業務は違法」との考え方を確認。

●11/14毎日
日本産婦人科医会は事故報告を初公表。昨年9ヵ月で報告116例のうち死亡が41例。


  『紙REBORN』14号掲載分(’05.5.16〜’05.8.15の新聞から)
●5/16共同通信
民主党の高井美穂衆院議員が、現職国会議員で初めて産前休を取得。

●6/6読売
夫がタバコを吸う女性は、本人が吸わなくても、喫煙女性と同程度に体外受精の成功率が低い(カナダ、マクマスター大学などの研究)。

●6/8共同通信
米国の一卵性双生児の姉妹間で行われた卵巣移植により、妊娠できなかった女性が自然妊娠し、女児を出産(米セントルーク病院発表)。

●6/9朝日
妊娠中の母親が栄養不足であると、子どもが肥満になりやすい傾向がある(京都大医学部研究科発表)。

●4/18朝日
医学生の約6割が専門医になることを望み、約8割が都市部の勤務を希望。僻地希望の学生は5%で、専門医・都市部志向が明らかに(自治医大調査)。

●6/26毎日
日本産科婦人科学会は、染色体異常などによる習慣性流産に悩む夫婦らの要望を受け、着床前診断の実施規則を再検討することを決定。

●6/27朝日
保健師や助産師の資格取得に看護師の国家試験科目の受験を義務づけ。早ければ2007年から導入の予定(厚労省)。

●7/2朝日
大和ハウス工業は、正社員に子どもが生まれた場合、子1人につき100万円を支給する制度を導入。

●7/4読売
助産師の支援を受けた自宅での出産は、病院の出産と比べても、死産や出産直後の死亡率などに差がないことがわかった(カナダの研究チーム)

●7/7毎日
子育て中の母親の6割が育児支援の一層の充実を求めているのに対し、高齢者の2割は現行で十分だと考えている(厚労省・社会保障に関する公私分担調査)。

●7/7毎日
子育て中の母親の6割が育児支援の一層の充実を求めているのに対し、高齢者の2割は現行で十分だと考えている(厚労省・社会保障に関する公私分担調査)。

●7/25朝日
厚労省は、出産育児一時金を5〜10万円ほど増額させる方針を固めた。

●7/28読売
中央教育審議会の専門部会は「高校生以下の性行為は適切ではない」という立場から「容易に具体的な避妊方法の指導をすべきではない」とする見解を示した。

  『紙REBORN』13号掲載分('05.2.16〜'05.5.15の新聞から)
●2/20朝日
日本産科婦人科学会は、05年度から生殖補助医療で生まれた子ども全員を対象に精神的・肉体的発達の状況などを調べることを決定。

●3/29毎日
中国の一人っ子政策に不満を抱く夫婦が、排卵誘発剤を使い双子を産もうとする例が増加。

●4/3朝日
厚労省研究班が「乳幼児突然死症候群(SIDS)」の初の統一的診断指針をまとめた。より科学的根拠を重視した内容。

●4/15毎日
AIU保険は、「できちゃった結婚」カップルの新婚旅行などを想定し、妊娠にかかわる異常を海外旅行保険の補償範囲に加える。同様の保険は国内初。

●4/18朝日
医学生の約6割が専門医になることを望み、約8割が都市部の勤務を希望。僻地希望の学生は5%で、専門医・都市部志向が明らかに(自治医大調査)。

●4/28読売
熊本市立熊本産院の存続を求める女性実行委員会が発足。10万人分の署名を集めて市に訴える。

●5/1日経
厚労省は診療所に複数の医師や看護職員の配置など病院並みの体制を義務付け、一定以上の人員や設備がない状態では入院を認めない方針を打ち出した。06年度の医療制度改革に法改正を盛り込む方向。

●5/11読売
日本産科婦人科学会は、出生前の胎児に障害が見つかった場合に対応するため、遺伝カウンセリングの専門資格を持つ産婦人科医のネットワークを構築する。

●5/12毎日
日本口唇口蓋裂協会が口唇口蓋裂の治療法やほ乳指導などを解説するビデオとDVDを作製。全国の主要病院、産婦人科医会に寄贈。

●5/12毎日
16〜49歳の男女に行った調査の結果、初めてのセックスを大切なことと考えていた人ほど性体験の年齢が高くなる(日本家族計画協会、厚労省研究班)。

  『紙REBORN』12号掲載分(’04.12.16〜’05.2.15の新聞から)
●12.20読売
妊娠中の超音波検査は、出産後の子どもの成長には特に影響なし(豪州のエドワード王記念病院の調査)。

●12.29毎日
「人は生き返る」と思っている小中学生が15%(長崎県教委調査)。

●12.31朝日
2歳半児のTV視聴「4時間以上」が約1割。7人に1人は習い事(厚労省調査)。

●1.1朝日
乳幼児の誤飲、1位たばこ(4割)、2位医薬品。(厚労省調査)。

●1.10毎日
子どもを待たない男女の1/4が「子どもをほしいと思わない」と回答(毎日新聞アンケート)。

●1.12朝日
国家公務員の夫、妻の産前と産後に計5日間まで有給休暇取得可能に。

●1.20朝日
先天性風疹症候群(CRS)2004年は10人(国立感染症研究所調査)。

●1.21読売
妊娠中の薬の使用について相談に応じる「妊婦とクスリ情報センター」(仮称)を来年度に開設予定(厚労省調査)。

●1.23読売
不妊治療成績を申告している229施設うち、第三者から卵子を提供を受けないと妊娠できない女性患者を抱える施設が全体の45%(日本産科婦人科学会)。

●2.1消費者新聞
「緊急時には、ミルクよりも母乳を!」インド津波被災者の救済にあたるWHO加盟国に、母乳による食事支援を要請。

●2.13毎日
子育てなどを体験できる「ホームステイDE子育て体験」を「ステップ・アップ・サラダ実行委員会」(香川県)が2月下旬〜3月上旬に実施予定。